⬆️値上げ影響シミュレーター

こんな場面で使える

• 値上げの意思決定想定離脱率と許容離脱率を比べて判断する
• 値上げ幅の比較3%・5%・10%で許容離脱率がどう変わるかを並べる
• 社内の説得「値上げした方が総利益は増える」条件を数字で示す

計算式・仕組みと根拠

• 値上げ後の利益(1個) = 値上げ前の利益 + 通常価格 × 値上げ率
• 利益の増加率(%) = (値上げ後利益 ÷ 値上げ前利益 − 1) × 100
• 許容できる販売減(%) = (1 − 値上げ前利益 ÷ 値上げ後利益) × 100
• 根拠: 値上げ分は原価に影響せず全額が利益に加算されるため、粗利率が低い商品ほど値上げの利益インパクトは増幅されます(値引きと対称の構造)。

入力例と結果の読み方

通常価格10万円・粗利率40%・値上げ5%なら、利益は4万円→4.5万円で+12.5%。同じ総利益を維持するには、販売数が11.1%減っても耐えられる計算です。想定される顧客離れが11.1%より小さいと見込めるなら、値上げした方が総利益は増える、と読みます。

よくある間違い

• 「値上げ=顧客が離れる」という感覚だけで見送る(許容ラインを計算せずに判断しない)
• 原価の上昇分だけを価格に転嫁する(利益率を維持するには売価ベースでの転嫁計算が必要)
• 全商品・全顧客に一律で値上げする(価格感度は商品・セグメントで異なる)

境界条件・注意点

• 実際の販売減は商材の価格弾力性・競合状況・スイッチングコストに依存します(このツールは損益構造のみを計算)
• BtoBの継続契約では、値上げの影響は解約ではなく更新タイミングで遅れて現れます
• 粗利率が未入力・0の場合、増加率と許容販売減は計算されません